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三井物産のシンクタンクの専門家による近未来予測。出版は2008年3月。豊富な数値データを示し、中国バブル経済の危うさを的確に指摘しつつも、崩壊は2010年の上海万博後とする。現実ははるかに速いペースで危機が来ている。執筆時期からいって責めるのは酷。日本、アメリカ、中国はそれぞれステークホルダーの関係にある。エネルギーを爆食している中国に日本は省エネ技術を武器に貢献すべきと一貫した論調。

• 戦略とは戦いを省略（避ける）こと。
• 東シナ海の天然ガス田はコストが合わず、紛争の種にすべきでない。

過去の経済沈没のケーススタディ
（短期＝１−２年）

1. オイルショックによる高度経済成長の行き詰まり
2. アメリカITバブルの崩壊

（中期＝２−５年）

1. ベトナム戦争後のアメリカ
2. 民主化運動=天安門事件
3. アジア通貨危機

（長期）

1. 格差＆腐敗=南米
2. 日本の失われた１０年=バブル崩壊（目標の喪失）
3. ソ連の国家崩壊
4. 政治闘争による＝文化大革命

中国の共産党支配はいずれ終焉する。受け皿がないのが現状。政治的混乱が経済危機を招く可能性は高い。対策は気功療法的なゆるやかな改革。

中国沈没