日本経済が長期低迷から脱出するには、1500兆円の個人資産に仕事をさせ、新たなフローを産み出し、消費を促進するしかない。日本社会は「集団IQ」の低さから、保守的であるため、パラダイム転換を図る必要がある。政治、経済でのヒーロー出現が待たれる。シニアコミュニティの創成も具体策の一つ。個人として必要なことは資産運用を学び、ライフプランを具体的に描くこと。従来の主張の延長線上ではあるが、図表をふんだんに使い、説得力は充分な啓蒙書となっている。
以下はトッピクス引用
- 日本は繁栄のための「カネ、人、土地」を手の内にもっている。
- マネーサプライを増やしても、優良企業は減価償却費の範囲内で投資するので効果がない。
- 世界の経済学者の間では、日本経済の重要性が低下している。日本に対する警鐘をならさなくなったのはその兆し。
- 日本の高齢者の場合、年金を受け取りを始めてからかえって貯蓄が増加している。
- 65歳以上で介護が必要な人の割合は16%。75歳以上でも29%。
- グリーンスパンはケインズ経済学に反して、不況下で金利を上げ、世界中の資金をアメリカに集めた。
- 山手線内側の建物の高さ平均は2.6階。パリは6階。規制とグランドビジョンの欠如による。
- 中国が目覚めた今、どんなに産業政策に力を入れてもかなわない。金融立国にシンガポールは政策を転換。
- ゲーム本体よりも攻略本の方が収益が上がる。日本人のいびつな心理の影響。
- 台湾海峡に有事が起こり、台湾資本が中国本土から引き上げれば、中国の方にダメージが大きい。したがって武力衝突などあり得ない。
- 作者: 大前研一
- 出版社/メーカー: 講談社
- 発売日: 2007/11/09
- メディア: 単行本
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